「住宅ローン、いくら借りられるんだろう？」
そんな疑問を抱えているあなたに、この記事では年収別の借入可能額と、実際に無理なく返済できるラインをわかりやすく解説します。
借りられる金額と返せる金額は、必ずしもイコールではありません。金融機関の審査で通る金額＝人生で安心して返していける金額とは限らないのです。
この記事では、住宅ローンの審査基準に加え、返済比率や家計バランス、ボーナス返済や頭金の考え方、共働き世帯の注意点なども含めて、あなたにとって「ちょうどいい住宅ローン金額」の見つけ方をお伝えします。
家計の将来設計まで見据えた「安心できる資金計画」が立てられるように、今すぐチェックしていきましょう！
こんな疑問ありませんか？
- 年収400万円の自分は、どのくらい借りられるの？
- 審査は通ったけど、この金額って本当に返していけるの？
- 共働きの合算年収で組んでも大丈夫？
- ボーナス返済を組み込むのって得？損？
- 手取りと額面、どちらで考えるべき？
- 頭金ゼロで住宅ローンって組んでいいの？
無理なく返せる金額を知ることが「安心」の第一歩
実際、住宅ローンの借入上限をフルに使って家を建てたものの、「返済が苦しい」「毎月カツカツ」「ボーナスが出ないとやっていけない」など、後悔してしまうケースは少なくありません。
だからこそ大切なのは、「借りられる金額」ではなく「返していける金額」を知ること。
その目安を明確にするために、年収ごとに無理のない返済シミュレーションを行い、あなたの家計にぴったりの住宅ローン金額を見つけていきましょう。
審査で見られる「返済比率」とは？
住宅ローンの審査で最も重視される基準のひとつが「返済比率」です。これは、あなたの年収に対して住宅ローンの年間返済額がどれくらいの割合になるかを示す指標です。
返済比率の計算式は以下の通りです。
年間返済額 ÷ 年収 × 100＝返済比率（％）
一般的な金融機関では、以下の基準を目安としています。
- 年収400万円未満：返済比率30％以下
- 年収400万円以上：返済比率35％以下
たとえば年収400万円の人が返済比率35％だと、年間返済額は140万円（月約11.6万円）までが上限です。
ただしこれは“審査で借りられる上限”であって、“安心して返済していける金額”ではありません。無理なく返済できる目安としては、返済比率25％前後が現実的といえるでしょう。
年収別 借入可能額と返済額の目安（年収300万〜1000万円）
ここでは、よく検索される年収別に「借りられる住宅ローン金額」と「無理なく返せる目安」を一覧で整理してみましょう（返済期間35年・金利1.0％想定・元利均等返済）。
| 年収 | 審査上限（35％） | 無理なく返せる目安（25％） | 月々の返済額（25％） |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 約2,800万円 | 約2,000万円 | 約7万円 |
| 400万円 | 約3,800万円 | 約2,700万円 | 約9万円 |
| 500万円 | 約4,700万円 | 約3,400万円 | 約11万円 |
| 600万円 | 約5,600万円 | 約4,000万円 | 約13万円 |
| 700万円 | 約6,500万円 | 約4,700万円 | 約15万円 |
| 800万円 | 約7,400万円 | 約5,400万円 | 約17万円 |
| 900万円 | 約8,300万円 | 約6,000万円 | 約19万円 |
| 1000万円 | 約9,200万円 | 約6,700万円 | 約21万円 |
※実際の審査では、既存借入の有無や年齢、雇用形態、家族構成などによって変動します。
この表を見て「意外と借りられる額が多い」と感じた方も多いかもしれません。しかし、借入上限ギリギリまで借りると生活が圧迫されるリスクが大きくなります。
🏠 住宅ローンの返済額だけでなく、火災保険料も考慮しましょう
住宅を購入する際、火災保険への加入が必要となります。保険料は補償内容や保険会社によって大きく異なるため、複数の保険会社の見積もりを比較することが重要です。
【PR】火災保険の一括比較はこちら
【無料】火災保険一括見積もりサービスで賢く選ぶインズウェブ公式サイトはこちら↑↓
ボーナス返済って本当に得なの？
住宅ローンを検討する際、「ボーナス払いを利用すれば月々の返済が楽になる」という話を聞いたことがある方も多いでしょう。確かに、ボーナス払いを併用すると毎月の返済額を減らせるというメリットはあります。
しかし、実際は注意が必要です。
ボーナス返済にはこんなリスクがあります。
- 会社の業績次第でボーナスが減額・支給されない可能性
- 出産や転職、ライフスタイルの変化で家計が変わる可能性
- 教育費や車の買い替えなど、ボーナスの使い道が住宅ローンに限定されてしまう
長期的な視点で考えると、ボーナス払いに頼らず、月々の返済だけで完結できる返済計画を立てるほうが、生活の安定感につながります。
頭金は必要？ゼロでも大丈夫？
最近では「頭金ゼロ」でも住宅ローンを組める金融機関が増えてきました。特に若い世代や初めての住宅購入者には、ありがたい選択肢です。
でも、頭金なしのローンにはこんな注意点もあります。
- 借入額が増えることで、毎月の返済額や総返済額が増える
- 金利が割高になるケースがある
- 物件評価額とローンのバランスが悪いと審査に不利
一方で、頭金を1割〜2割でも用意できれば、返済計画はグッと楽になります。
家計に余裕があれば頭金を入れるのがおすすめですが、無理に貯めすぎて購入のタイミングを逃すのも本末転倒です。ライフプランや将来設計と合わせて判断することが重要です。
額面年収と手取り、どっちで考える？
住宅ローンの審査では「額面年収（税引き前）」が基本です。しかし、実際に生活費やローン返済に使えるのは「手取り収入」ですよね。
ここでよくある失敗が、「額面だけを見て返済可能だと思い込むこと」です。
たとえば、年収500万円でも手取りは約380万円程度。返済比率で考えると、無理なく返せるのは月10万円前後までが目安となります。
家計を圧迫しないためにも、ローン返済額の検討は必ず「手取りベース」で行いましょう。
共働きで住宅ローンを組むときの注意点
共働き世帯の場合、「収入合算」や「ペアローン」を使えば借入可能額を大きくすることができます。ですが、注意点もあります。
- どちらかの収入が減ったり、退職した場合の影響が大きい
- 連帯債務・連帯保証人になることで、片方の責任が重くなる
- 離婚時の対応が複雑になりやすい
特に育休や転職を予定している場合は、将来のライフスタイルをよく見据えたうえでプランを立てましょう。
ポイントは「今の収入」ではなく「今後の働き方」をふまえた返済計画を立てることです。
👫 共働き家庭の家計管理には火災保険の見直しも重要
共働き家庭では、家計のバランスを保つために固定費の見直しが欠かせません。火災保険の保険料は見直しによって削減できる可能性があります。複数の保険会社の見積もりを比較して、最適な保険を選びましょう。
【PR】火災保険の一括比較はこちら
【無料】火災保険一括見積もりサービスで賢く選ぶインズウェブ公式サイトはこちら↑↓
火災保険を比較する
借入可能額は「年齢」と「返済期間」でも変わる
住宅ローンの借入可能額は、年収だけでなく「年齢」や「返済期間」によっても大きく左右されます。
たとえば、30歳で35年ローンを組めば、65歳で完済できますが、45歳で同じ35年ローンを希望しても、80歳完済となり、金融機関からは現実的でないと判断されることがあります。
多くの金融機関では完済年齢の上限を「75歳〜80歳」に設定しており、それを超えると借入可能額が自動的に制限されます。
つまり、年齢が上がるほど月々の返済額を増やすか、借入額を減らす必要が出てくるのです。
また、若い世代であっても「長期間の返済はリスクが高い」と感じる方も多くなってきました。老後の生活を見据えた計画がますます重要です。
自己資金ゼロでも家を建てられる？落とし穴とは
最近は頭金ゼロ・諸費用込みで住宅を購入できるローン商品も増えており、「貯金がなくてもマイホームが買える」という広告を目にする機会も多いです。
確かに、自己資金ゼロでも家を建てることは可能ですが、注意点も多くあります。
- 審査が厳しくなることがある
- 金利が高く設定されるケースが多い
- ローン以外の出費（引っ越し費用、家具家電、税金など）に備える余力がなくなる
自己資金がない状態で家を買うと、購入後の生活が一気に苦しくなる可能性があります。
本当にゼロで問題ないか、よくシミュレーションをして判断しましょう。
住宅ローンの無料シミュレーターで現実を把握
「自分はいくら借りられるのか？」を知るには、無料の住宅ローンシミュレーターの活用が非常に効果的です。
最近は、年収や年齢、家族構成、希望借入額などを入力するだけで、複数の銀行や金融機関の借入可能額を一括表示してくれるサービスもあります。
なかでも「モゲチェック」は、初心者でも使いやすく、プロのFPに無料で相談できるのが魅力です。
実際の審査に近い条件でシミュレーションできるため、過信せず、現実的な借入額の目安を把握できます。
「広告」
無料で比較出来るモゲチェックの公式サイトがこちらです↑↓
住宅ローンの選び方で、100万円以上損します…そんな時はモゲチェック
ライフプランと連動した適正借入額の考え方
借入可能額を知ることは大切ですが、それがそのまま「借りていい金額」とは限りません。
大切なのは、「今だけでなく将来も無理なく返せる金額」であること。
- 子どもの教育費
- 老後資金
- 車の買い替え
- 家族イベント（結婚、旅行など）
これらを含めて、将来の出費を見越した資金計画が必要です。
理想は、住宅ローン返済を含めた住居費が「手取り収入の25〜30％以内」に収まるライン。
借りられる金額ではなく、返せる金額を基準にすることで、家計の安定と安心が得られます。
年収別・将来に備えた安心返済ライン
年収ごとの「借入可能額」と「無理のない返済ライン」は、実は大きく異なります。以下の目安を参考に、自分にとって本当に適切な借入額を確認しましょう。
| 年収 | 借入可能額（目安） | 無理のない月返済額（25%想定） |
|---|---|---|
| 300万円 | 約2,000万円 | 約62,500円 |
| 400万円 | 約2,600万円 | 約83,000円 |
| 500万円 | 約3,300万円 | 約104,000円 |
| 600万円 | 約3,900万円 | 約125,000円 |
| 700万円 | 約4,600万円 | 約146,000円 |
| 800万円 | 約5,200万円 | 約166,000円 |
※返済期間35年・金利1.5％想定
※あくまで目安。実際は金融機関の審査基準、ボーナス返済有無、家族構成などにより異なります。
これを見て、「思ったより借りられる」「いや、返せる額は意外と少ない」と感じた方も多いのではないでしょうか。
大切なのは「借りられる」より「返せる」こと。そして、それが「将来にわたって続けられるか」です。
ボーナス返済に頼るのは危険？
住宅ローンの返済方法として「ボーナス払い」を選択できる金融機関は多いですが、注意が必要です。
ボーナスは景気や会社の業績によって変動するものであり、将来の保証はありません。ボーナスカットがあった場合、返済計画が一気に崩れてしまうリスクがあります。
また、ボーナスを教育費や家族イベントに充てたい方にとっては、ボーナス返済はむしろ圧迫要因になりかねません。
頭金を入れるか？メリットとデメリット
「頭金なしでもローンが組める」時代ではありますが、やはり頭金を用意できるならその方が有利です。
〈頭金を入れるメリット〉
- 借入額が減るため、返済負担が軽くなる
- 金利優遇が受けやすくなる場合もある
- 審査に通りやすくなる
〈頭金を入れないデメリット〉
- 毎月の返済額が大きくなる
- 総返済額（利息込み）が増える
- 万が一の売却時に残債が残るリスクがある
ただし、無理に頭金を貯めて家を建てるタイミングを逃してしまうのも本末転倒です。教育費や老後資金など、ほかの優先度とバランスをとって考えましょう。
「広告」
無料で比較出来るモゲチェックの公式サイトがこちらです↑↓
住宅ローン比較サービスで後悔しない選び方を
「どこで住宅ローンを組むか？」は、家計の未来を左右する超重要な選択です。
銀行によって金利、審査基準、団体信用生命保険の内容などが大きく異なります。中には、同じ条件でも「A銀行では否決、B銀行では満額可決」ということも。
そんなときに便利なのが、住宅ローンの一括比較サービスです。
- 複数の金融機関を同時に比較
- あなたの属性に合った銀行をレコメンド
- 専門家の無料サポートが受けられるサービスも
とくに「モゲチェック」は、住宅ローン専門のファイナンシャルプランナーに無料相談できるので、初心者にも心強い存在です。
「広告」
無料で比較出来るモゲチェックの公式サイトがこちらです↑↓
年齢別に見る住宅ローンの借入限度と注意点
住宅ローンを組むうえで「年齢」は非常に重要なポイントです。多くの金融機関では、完済時年齢を80歳までと定めているため、借入可能な年数が年齢によって制限されます。
たとえば…
- 30歳で借りる → 最長35年ローンが組める
- 45歳で借りる → 最長で35年ローンだと完済が80歳、かなりギリギリ
- 55歳で借りる → 最長でも25年程度の返済期間に短縮される可能性大
返済期間が短くなると月々の返済額が増え、審査も厳しくなる傾向があります。そのため、年齢が上がるほど「借入額」と「無理のない返済ライン」の差が開くと考えた方がよいでしょう。
住宅ローンは若ければいいというものではありませんが、ライフプランと返済計画をきちんと擦り合わせることが肝心です。
共働き世帯の住宅ローン戦略
共働きの方は「ペアローン」「収入合算」などの選択肢が広がり、より柔軟な資金計画が立てやすくなります。
ペアローンとは：夫婦がそれぞれの名義で住宅ローンを組むスタイル。両方に団信が付けられ、どちらかが亡くなっても住宅ローンが完済される場合がある。
収入合算とは：主債務者の年収に、配偶者の収入の一部を合算して審査される方式。連帯保証や連帯債務になることも。
どちらの方法を選ぶかは、以下のポイントで検討しましょう。
- 配偶者の雇用形態・年収・勤続年数
- 将来の働き方（育児・転職など）
- 団信の付帯条件や税制上のメリット
借入可能額と適正額は違う！「借りられる」と「返せる」の境界線
金融機関が提示する「借入可能額」は、あくまで上限であって、必ずしもその金額まで借りるべきとは限りません。
たとえば手取り月収が25万円なら、月々の住宅ローン返済は6万2,500円が目安です。それ以上になると、教育費・老後資金・旅行・趣味など、生活のゆとりを削ることになりかねません。
適正な借入額を知るには、自分の家計全体を見直すことが必須です。
自分に合った返済比率を計算しよう
返済比率とは、「年収に対する年間返済額の割合」のこと。一般的に、金融機関では返済比率が30〜35％以下であることが望ましいとされています。
しかし実際の生活では、25％程度に抑えた方が安心です。
例）年収500万円の返済比率別返済額（月）
- 30％ → 約125,000円
- 25％ → 約104,000円
- 20％ → 約83,000円
このように、返済比率の違いが、日々の生活に大きな影響を与えることがわかります。まずはシミュレーションで現実的な数字を見てみましょう。
「広告」
無料で比較出来るモゲチェックの公式サイトがこちらです↑↓
外部リンクのご案内
住宅ローン制度の基礎や最新情報は、住宅金融支援機構の公式サイトで確認できます。制度の仕組みや注意点をしっかり押さえましょう。
まとめ
「あなたはいくら借りられる？」という疑問に答えるには、年収や返済比率だけでなく、ライフスタイル・将来設計・年齢・働き方などを総合的に見つめ直す必要があります。
焦って高額なローンを組むより、無理のない金額で安定した暮らしを続けられることが何より大切です。
この記事を通じて、自分にとっての適正な借入額と返済プランが見えてきたなら、それがあなたのマイホーム計画の第一歩です。
無理のない住宅ローンは、家族の未来を支える土台になります。焦らず、でもしっかりと前へ進んでいきましょう。
